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住宅用太陽光発電システム

住宅用太陽光発電システム：特長

住宅用太陽光発電システム／日立パワーコンディショナ

※屋外設置用パワーコンディショナHSS-PS49DHTの設置イメージ

高効率のパワーコンディショナを
ラインアップ

電力を高効率で変換

SiC注1ダイオード搭載で、電力変換効率96.5％注2を達成

太陽電池モジュールで発電した直流電力をしっかり取り出すために、制御回路に低損失のSiCダイオードを搭載。パワーコンディショナを構成する電気部品や回路パターンの低損失化など、日立独自のインバータ技術により、高い電力変換効率を実現しました。

注1 シリコンカーバイド　注2 JIS C 8961で規定する定格負荷効率。HSS-PS49DHTの場合の数値。

電力を高効率で変換
屋根スペースに柔軟に対応

最大入力電流40Aで、太陽電池モジュールの設置パターンが増加

注3 屋内設置用HSS-P55BH・HSS-P40BHは除く。

公称短絡電流値の高い太陽電池モジュールとの組み合わせでも、回路数を増やした配置が可能に。屋根スペースに合わせて、より多くの枚数を設置することもできます。

寄棟屋根の場合（例）
（屋根の大きさ11m×8.2m 南面・東面・西面に太陽電池モジュールを設置した場合）太陽電池モジュールHSS-M230CBをHSS-PS59CHT（従来機種）とHSS-PS59DHTで接続した場合の比較。

  • 3回路HSS-PS59CHT（33A）
    6直列×3回路＝18枚（4.14kW）
  • 4回路HSS-PS59DHT（40A）
    6直列×4回路＝24枚（5.52kW）
日ざしを見はって発電

日立独自のHI-MPPT制御で、電力をしっかり取り出す

日ざしを見はって発電

HI-MPPT制御は、日ざしの変化により太陽電池モジュールが発電する際に発生する電力ピーク点の変動を、適切なタイミングで探索します。これにより、日ざしの変化に加えて太陽電池モジュールに電柱などの影が部分的にかかった場合でも、ロスを抑えて電力をしっかり取り出すことができます。注4

注4 太陽電池モジュールHSS-M230CB×10枚、パワーコンディショナHSS-P40BHなどからなる2.3kWの当社システムを茨城県日立市に南面、傾斜角約30°で設置、電柱を模した障害物による部分影を発生させ、HI-MPPT制御あり、なしの場合の積算発電量を比較。2014年12月4日～2016年2月18日（計測日372日）。HI-MPPT制御ありの場合2,932,985Wh、なしの場合2,906,580Whで、HI-MPPT制御の効果が認められました。当社内で計測、太陽電池モジュールの種類や枚数、設置角度、部分影の状況、季節、日射量などにより効果は異なります。

スムーズな系統連系をサポートします
多数台連系対応の単独運転防止機能採用
近隣区域で太陽光発電システムが多数設置されている場合でも、電力会社への試験データの提出が不要です。
新FRT要件注5に対応
注5 事故時運転継続要件 FRT：Fault Ride Throughの略
電力系統に瞬間的な電圧低下が発生した場合などでも、パワーコンディショナの運転を継続させます。2017年4月以降の新要件にも、先行して対応しています。
スムーズな系統連系をサポートします
出力制御機能搭載注6
※屋内設置用HSS-P55BH・HSS-P40BHを除く。
2015年1月22日公布の再生可能エネルギー特別措置法施行規則の省令改正に対応しています。
注6 出力制御機能搭載パワーコンディショナだけでは出力制御はできません。出力制御に対応するには、出力制御ユニットなどの追加機器（有料）や設置に伴う工事（有料）およびインターネットへの接続が必要です。詳しくはこちらをご覧ください。
10kW未満で、よりたっぷり発電したい方におすすめです

システム容量10kW未満で余剰買取をご希望の方は、パワーコンディショナを2台つなげることで、10kWに近いシステムを構成できます。

屋外設置用の場合4.9kWタイプ+4.9kWタイプ=9.8kW 屋内設置用の場合5.5kWタイプ+4.0kWタイプ=9.5kW
屋外設置用
※リモコンの写真は、パワーコンディショナの写真に比べて大きく掲載しています。
定格出力5.9kWタイプ 定格出力4.9kWタイプ

注6 出力制御機能搭載パワーコンディショナだけでは出力制御はできません。出力制御に対応するには、出力制御ユニットなどの追加機器（有料）や設置に伴う工事（有料）およびインターネットへの接続が必要です。詳しくはこちらをご覧ください。

注7 JIS C 8961で規定する定格負荷効率。

防じん防水構造（保護等級IP56注8）

雨、ホコリ、風等の影響を受ける屋外環境を想定し、防じん防水構造を採用しました。

注8 JIS C 0920で規定する防じん防水に関する保護等級。接続配線部を除く。当社所定の施工基準による。

静かな運転音 22dB注9

独自の排熱構造により、本体内部に冷却ファンを採用しない自然空冷を実現。

注9 パワーコンディショナの本体正面中央部から前方に1m、床面からの高さが1mの地点において、JIS C 1509-1のA特性で測定。設置環境により、表示の値より大きくなる場合があります。

耐塩害仕様（標準）、耐重塩害仕様注10受注生産

一般地域から塩害地域まで幅広い条件で使用できるよう、耐塩害仕様を標準の仕様としました。基板表面へのコーティングや外板への特別塗装を採用した耐重塩害仕様（受注生産）もご用意します。

※パワーコンディショナは飛散した海水（波しぶき）に直接かからない場所に設置してください。※潮風を遮断する建造物などがない場合で、内海の海岸から500m以内、外海の海岸から1km以内、および沖縄・離島に設置する時は耐重塩害仕様になります。 ※架台の設置基準についてはこちらをご覧ください。
注10 HSS-PS59DHTE・HSS-PS49DHTE。

  • 日立独自のHI-MPPT制御
  • 新FRT要件に対応
  • 接続箱機能付き
  • 多数台連系対応の単独運転防止機能採用
  • 出力制御機能搭載
耐塩害仕様（標準）、耐重塩害仕様
屋内設置用
屋内設置用
  • 日立独自のHI-MPPT制御
  • 新FRT要件に対応
  • 見やすい前面大型表示
  • 多数台連系対応の単独運転防止機能採用
  • 出力制御機能搭載（HSS-P55BH・HSS-P40BHを除く）

注6 出力制御機能搭載パワーコンディショナだけでは出力制御はできません。出力制御に対応するには、出力制御ユニットなどの追加機器（有料）や設置に伴う工事（有料）およびインターネットへの接続が必要です。詳しくはこちらをご覧ください。

注7 JIS C 8961で規定する定格負荷効率。

停電時には「自立運転」に手動で切り替えて、非常用電源として使用できます。
停電時は自動的に運転を停止しますが、「自立運転」に切り替えれば、発電した電力を最大1,500Wまでパワーコンディショナの自立運転コンセント（屋外設置用パワーコンディショナの場合、別途自立運転コンセントの設置工事が必要です）から使用することができます（天候や日射量に応じて使用可能な電力は変動します）。
パワーコンディショナ下部の切り替えスイッチで「自立運転」を選んでください。専用リモコン中央の「自立」運転ボタンを押してください。

停電時、昼間に発電している場合は、非常用電源として携帯電話の充電・ラジオ・テレビ・ノートパソコン・電気ポットなどが使用できます。非常用電源として使う場合は、パワーコンディショナを「自立運転」に切り替え、使用電力量をご確認の上、家電製品をご使用ください（AC100V、合計1,500Wまで、日射量により使用できる電力量は変動します）。

※夜間など日射がなく発電しない場合は使用できません。※モーターを作動する機器は起動時に大きな電力が必要なため「自立運転」時には使用できません（エアコン・洗濯機・冷蔵庫・ポンプなど）。※日射量によっては途中で発電が止まることがあるため生命に関わる機器は「自立運転」時に使用できません。

住宅用太陽光発電システム／日立太陽電池モジュール

太陽電池モジュールHSS-M230CBの設置イメージ図

高出力、高効率などの
太陽電池モジュールを
ラインアップ

PERCセル搭載で、高出力・高効率を実現

PERCセル搭載で、高出力・高効率を実現

2つのサイズを組み合わせて、屋根スペースを有効活用し設置容量アップ

注4 上記のような屋根の場合の一例です。実際に設置できるシステム容量は、屋根の形状、大きさにより異なります。組み合わせて設置できるのはHSS-M210DBとHSS-M105DBおよびHSS-M210BBとHSS-M105BBのみです。HSS-M105DBおよびHSS-M105BBのみではシステムを構成できません。

高出力タイプの住宅用公称最大出力255Wでたっぷり発電

反射を抑えて光を取り込む微細な凹凸構造
バスバー（電極）の細線化で、受光面積を拡大

■日立太陽電池モジュール仕様

■日立太陽電池モジュール仕様

注2 表記の数値は、JIS C 8918で規定するAM1.5、放射照度1,000W／㎡、モジュール温度25℃での値です。
注3 モジュール変換効率（%）は、（モジュール公称最大出力（W）×100）／（モジュールの総面積（㎡）×1,000W／㎡）の計算式から算出しています。

☆
この価格は事業者様向けの積算見積価格であり、一般消費者様向けの販売価格を示したものではありません。積算見積価格は本体価格であり、配送・設置調整・配線・据付部品・工事・使用済み商品の引き取り等の費用は含まれておりません。小売の価格については、販売店にお問い合わせください。
★
オープン価格商品の価格は販売店にお問い合わせください。
○
「在庫品限り」表示のある商品は、生産完了品のため品切れになる場合がございます。ご了承ください。
パワーコンディショナの定格容量以上の太陽電池モジュールを搭載できます
入力対応範囲の目安

※HSS-M105DBはHSS-M210DBの0.5枚相当として考えます。HSS-M105BBはHSS-M210BBの0.5枚相当として考えます。
※太陽電池モジュールの最大入力枚数は、季節ごとに変化する日照量を加味してパワーコンディショナの定格出力以上としています。日照量の多い時期には太陽電池モジュールの発電能力がパワーコンディショナの定格出力を超える場合がありますが、定格出力の上限を超えないようパワーコンディショナで太陽電池モジュールの発電をコントロールします。
注5 （　）内の入力枚数および回路数は、パワーコンディショナP55Bシリーズ、P40Bシリーズの入力対応範囲の目安です。

住宅用太陽光発電システム

住宅用太陽光発電システム

太陽光発電 ここが知りたい

太陽光発電の固定価格買取制度（平成28年度）

「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」は、太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電気を、電力会社が一定価格で買い取ることを国が約束する制度です。

10kW未満（余剰買取） 10kW以上（全量買取）
出力制御対応機器設置義務なし 出力制御対応機器設置義務あり注1
買取価格（1kWh当たり） 31円（税込） 33円（税込） 24円（税別）
買取期間 10年 20年

注1 北海道電力、東北電力、北陸電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力の需給制御に係る区域において、平成27年4月1日以降に接続契約申し込みが受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務付けられ、これに該当する発電設備については「出力制御対応機器設置義務あり」の買取価格が適用されます。設置が義務付けられていない場合には、仮に出力制御機器を設置したとしても「出力制御対応機器設置義務なし」の買取価格が適用されます。

※ダブル発電の場合は買い取り価格が異なります。その他の制度の詳細・申請手続き等に関しては、資源エネルギー庁のホームページをご覧ください。

出力制御は地域により対応が異なります

出力制御ルールの適用関係2015年4月1日現在

出力制御ルールの適用関係

資源エネルギー庁「固定価格買取制度の運用見直し等について」（平成27年1月22日）より要約。詳細は、各電力会社のホームページまたは資源エネルギー庁のホームページをご覧ください。

出力制御対応機器の構成例

出力制御対応機器の構成

出力制御適用地域では、以下の製品が必要です。注3
●日立パワーコンディショナ（出力制御機能付き）
●日立出力制御セット

また、出力制御の情報をインターネットを通じて取得するため、インターネット環境注4が必要です。
下記費用はお客様のご負担となります。
●出力制御対応機器購入費用
●出力制御対応機器設置に伴う工事費用
●インターネット回線契約や利用に伴う費用

出力制御は電力会社の要請により実施されますので、詳細については電力会社にご確認ください。

注2
出力制御ユニットとセンサーユニットのみの出力制御セットHSS-Y10D2もあります。
注3
出力制御ルール適用のお客様で、HSS-D50Dを設置されている場合は、追加で出力制御ユニットHSS-Y10Dを設置する必要があります。詳しくは販売店へご確認ください。
注4
インターネット環境を利用して、出力制御ユニット等のソフトウェア自動更新やアフターサポートのために発電データ情報を収集させていただく場合があります。

各地の発電量目安

地理的条件や気象条件の違いにより、地域ごとに得られる発電量は異なります。

各地の発電量目安

年間推定売電の電力料金換算に自家消費分は考慮されていません。また、年間推定発電量には、影、積雪、経年劣化、出力抑制による影響を考慮していません。

注4
年間推定発電量はシステム容量を4.83kW、設置方向を真南、設置角度を30°とし、［NEDO：独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構の年間月別日射量データベース MONSOLA-11国内837地点・29年間（1981～2009年）］を用いて算出しています。システム容量は、JIS規格に基づいて算出された太陽電池モジュール出力の合計 値です。実使用時の出力（発電電力）は、日射の強さ、設置条件、地域差、および温度条件により異なります。発電電力は最大でも次の損失により太陽電池容量の70～80％ 程度になります。太陽電池損失（温度上昇による損失）：4～5月15％、6～9月20％、10～11月15％、12～3月10％。パワーコンディショナ損失：3.5％。その他損失（受光 面の汚れ、配線、回路などの損失）：7％。年間推定発電量には、影、積雪、経年劣化、出力抑制などによる影響を考慮していません。出力抑制とは、システムの様々な状 況における電圧上昇を抑制するために出力を制御すること、パワーコンディショナの温度保護機能により出力を制御すること、省令改正による出力制御などを指します。
注5
余剰電力を考慮せず、発電量を上記固定買取制度の値を用い換算した場合の算出金額です。なおこの金額には自家消費分は含まれていません（2016年4月現在）。

「電圧上昇抑制」とは

電力系統側（住宅に電力を供給するための経路や設備等）の状況により、逆潮流電力（需要者側から電力系統側に送り返す電力）が制限され、太陽光発電システムからの売電量が少なくなる場合があります。その時にパワーコンディショナの抑制運転ランプが点滅しますが、電力系統側の電圧が正常に戻れば抑制運転ランプは消灯します。抑制運転ランプが頻繁に点滅する場合は、電力系統側または発電設備での対策が必要であるため、販売店または電力会社にご相談ください。

蓄電システムと組み合わせて、停電時の備えに

停電の際に蓄電システムがバックアップ。しかもパワーコンディショナを自立運転に切り替えた際、発電した電力を使用しながら蓄電システムに充電することもできます。（バックアップは接続された機器・コンセントのみ。切替盤の施工が必要です。）

蓄電システムと組み合わせて、停電時の備えに

製造メーカー：日立マクセル株式会社

蓄電システムは、日立コンシューマ・マーケティング株式会社が取り扱っています。詳しくは家電ビジネス情報センター TEL：0120-3121-19にお問い合わせください。なお、蓄電システムは当社住宅用太陽光発電システム長期サポートサービスの対象外です（蓄電システムの長期保証制度については、家電ビジネス情報センターへお問い合わせください）。商品の詳細については、日立マクセル株式会社のホームページをご覧ください。
※ エナジーステーションおよびEnergy Stationは、日立マクセル株式会社の登録商標です。

住宅用太陽光発電システム

※屋外設置用パワーコンディショナHSS-PS49DHTの設置イメージ

ご提案からメンテナンスまで
しっかりサポート

プランニングからメンテナンスまで専門スタッフがトータルでサポート

※
「日立住宅用太陽光発電システム」を、以下の説明文では「システム」と記載させていただきます。
①システムのご紹介
日立の認定アドバイザーが、
商品に関する情報をご紹介

製品カタログやホームページ以外にも、販売店などを通じて、システムに関するさまざまなお客様の疑問や、ご質問にお答えします。

日立の認定アドバイザー
②ご提案
お客様に合ったプランをご提案

システムを導入した場合の、補助金の内容や発電・光熱費シミュレーション、補助金情報、お支払い方法など、お客様に合ったプランをご提案。

日立の認定アドバイザー
③現地調査
日立の施工認定者が、
ご自宅を訪問し、設置工事のための
現地調査を実施
日立の施工認定者
④お見積もり・ご契約・手続き
お見積もりからご契約の手続き、
各種申請業務まで、アドバイザーに
おまかせください
日立の認定アドバイザー
⑤施工・お引き渡し・運転開始
日立の施工認定者による
安心施工

施工認定者による管理・監督のもと、高品質な施工を行います。お客様へのシステムお引き渡しから運転開始までしっかりフォロー。

日立の施工認定者
⑥メンテナンス
長期サポートサービスで、システム
お引き渡し後も、しっかりサポート

お客様に安心して長くお使いいただけるよう、お引き渡し後も定期点検や長期サポートサービスで、しっかりサポートします。

日立のサービス部門

かんたん発電シミュレーション

ご自宅のパソコンなどで簡単に発電量をシミュレーション。お住まいの自治体補助金の情報もわかります。
詳細はこちらから→

長くご使用いただくための長期サポートサービス

自然災害や偶然な事故などによるシステムの破損を補償注1
（動産総合保険をシステムに付保）

ご購入者全員の太陽光発電システムを対象とした動産総合保険を、当社が保険会社と一括して契約しています。
自然災害や偶然な事故などによる破損の修理費用や全損時の買い替え費用を保険金で充当することができます。

●補償の対象：太陽光発電システム一式（表示ユニット・出力制御ユニットを除く）
●補償限度額：10年間で200万円 （5.5kW注2を超える場合は400万円）修理不能（全損）となった場合、もしくは補償限度額を１回の事故で保険金としてお支払いした場合、保険契約は失効します。お客様加入の火災保険などで太陽光発電システムに対して保険金が支払われ、その保険金が実際の損害額に不足した場合、不足額をこの動産保険の保険金で充当することができます。

【お支払い対象となる主な事例】
火災・落雷・破裂・爆発・台風・雹災・雪災・風災・水害・盗難・外部からの物体の落下飛来・その他偶然な事故
（ただし、地震・津波・噴火などは対象外）

注1
詳細な補償範囲は保険会社の約款に従います。
注2
システム容量

出力も、システムも、充実の長期保証

太陽電池モジュール 出力保証

出力保証10年（無料）と、リニア出力保証25年（条件があります）をご用意

日立太陽電池モジュール（HSS-M230CB・HSS-M210DB・HSS-M105DB・HSS-M210BB・HSS-M105BB・HSS-M260DC）は、出力注3の90％を10年間保証します（無料）。また、下記の条件で保証期間を25年に延長した場合は、保証開始日から1年は出力注3の96.5％を、その後1年ごとに0.68％ずつ下がり、25年では80.18％を保証します。

注3
公称最大出力の公差範囲内の最小許容値に対して。HSS-M230CBの最小許容値は230Ｗ、HSS-M210DB・HSS-M210BBは210Ｗ、HSS-M105DB・HSS-M105BBは105Ｗ、HSS-M260DCは260W、SF170-Sは161.5Ｗ。
注4
日立の施工認定者以外が設置した場合は、保証拡大の対象外となります。
注5
下記のメーカー定期点検をご覧ください。点検内容がメーカー定期点検と同等以上ならば、当社サービス部門以外の施工認定者が実施した場合も保証拡大の対象となります。
※
日立以外の太陽電池モジュール（SF170-S）の通常の出力保証は10年、出力保証拡大時は20年です。保証する出力は当初10年間が90％、保証拡大時の11年目から10年間が80％となります（リニア出力保証25年と同じ条件が必要）。

システム保証注6

太陽光発電システム保証10年システム保証10年（無料）と、パワーコンディショナ保証15年注7（有料）をご用意

メーカー責任の製品瑕疵による不具合を10年間保証します（無料）。さらにパワーコンディショナ保証15年（有料）にお申し込みいただくと、パワーコンディショナ（接続箱・昇圧ユニット含む）の保証期間を15年に延長します注7。日立純正架台・金具は、下記の条件で10年間保証します。

パワーコンディショナ保証15年
注6
表示ユニット・出力制御ユニット・出力制御セットは、システム保証の対象外です（製品保証1年）。
注7
システム契約時にお申し込みが必要となります。
注8
日立以外の太陽電池モジュール（SF170-S）の保証期間は1年です。

メーカー定期点検（有料）

日立のサービス部門による有料の点検です。
定期点検費は、1年・5年・9年定期点検の3回分になります
（作業費、出張費が含まれています）。

定期点検費

システム容量10kW未満 ：59,800円（税別）
システム容量10kW～11kW：89,800円（税別）

〈点検内容の例〉システムの点検・太陽電池モジュールの点検・
パワーコンディショナの点検・接続箱／昇圧ユニットの点検

長期サポートサービスに関するお問い合わせ

日立太陽光長期サポートセンター

TEL: 0570-007-100　受付時間 9：00 ～20：00 （12/31、1/1～1/3は休ませていただきます）

通話料は有料です。固定電話、携帯電話からおかけください。PHS、IP電話、光電話からはご利用いただけません。

住宅用太陽光発電システムのしくみ

太陽のチカラをたっぷり活かして、快適な暮らしへ

太陽光発電のしくみ

太陽の光から、太陽電池モジュールで直流電力を発電、
パワーコンディショナで家庭内で使える交流電力に変換します

太陽光電池モジュール　接続箱　パワーコンディショナ　分電盤　表示ユニット（表示部）

［売電］：発電して余った電力は、電力会社に売ることができます

〈晴れのとき〉
日射強度に比例して発電します。
電力会社へ電気を買い取ってもらう
量が多くなります。

〈曇りのとき〉
曇り具合にもよりますが、
1日の中でも発電量の変化が
大きくなります。

〈雨のとき〉
雨の日でも（その時の）明るさに
応じて発電しますが、電力会社から
電気を買う量が多くなります。

※
イメージ図　一般社団法人 太陽光発電協会（JPEA）ホームページより。